郵便局の投資信託の特徴〜郵便局で投資信託を始めるにあたって!

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資産運用には、「投資信託」が適していることをお伝えしましたが、その中でも、郵便局(ゆうちょ銀行)が販売している投資信託の特徴ついてみていきましょう。
郵便局の投資信託の特徴は、何といっても、身近な金融機関が販売している投資信託ということです。

どこで買えるのか?

全国に郵便局は、24,000局ほどありますが、すべての郵便局で投資信託が購入できるわけではありません。
2018年7月30日現在、1,427局の郵便局で投資信託を購入することができます。

どこの郵便局で投資信託を取り扱っているかを確認する方法として、「ゆうちょ銀行」のホームページの「資産運用・確定拠出年金」のタブから、「投資信託」のメニューを選択して、「投資信託のお取引」の中から「取扱い店舗をさがす」のボタンをクリックすると、取扱局の一覧が表示されます。

取扱局の一覧を見てみると、東京都内には、取扱店舗が、117局もあることがわかります。
東京都に続いて多いのが北海道の107店舗です。
ちなみに、郵便局の数自体、北海道は東京都に次ぐ数があります。

地域にあまねく存在するというのが、郵便局のうりですから、広大な土地を持つ北海道の店舗数が多いのもうなづけます。
店舗数の多さも目をひく北海道ですが、銀行のオンライン・システムをいち早く導入したのも北海道です。
店舗間の距離の長さもさることながら、冬場に雪で交通が遮断されることもあり、オンライン取引は切実な問題だったのでしょう。

一方で、1,427局以外の郵便局では、投資信託の購入はできませんが、取扱局への紹介をしてもらうことはできます。
いきなり、取扱局に行って、投資信託を購入することに抵抗がある人は、普段利用している最寄りの局に相談してみるのもよいでしょう。

通常貯金から決済できる

投資信託を購入する際には、特定口座の開設が必要になりますが、特定口座開設後は、通常貯金の口座から決済ができます。
投資信託の購入時は、通常貯金の通帳から購入代金が引き落とされます。
また、投資信託の分配金の受け取りも、通常貯金の口座に振込まれることになります。
(分配金を受け取るように指定した場合)

投資信託を解約(売却)した場合にも、売却した代金が通常貯金の口座に振込まれることになります。

ゆうちょダイレクトでの購入が便利

「ゆうちょダイレクト」という、ゆうちょ銀行のネット取引用のサービスがあります。

投資信託だけでなく、ゆうちょ銀行の各種サービスがパソコンやスマートフォンでできるサービスです。
投資信託においても、「ゆうちょダイレクト」のサービスはとても有効です。

郵便局の窓口に行かなくても、営業時間帯(平日9:00から16:00)以外の時間でも利用できるという利便性の他にも、いろいろなメリットがあります。

ゆうちょダイレクト限定商品

店頭用のファンド(商品)以外にも、ゆうちょダイレクト専用のファンド(商品)というのが数多くあります。
店頭で購入した場合、投資信託の購入単位は、5、000円以上、1,000円単位ですが、ゆうちょダイレクトで購入の申し込みをした場合の購入単位は、1,000円以上、1,000円単位とより少額からの投資が可能になります。

さらに、申し込み手数料も、同じファンド(商品)でも、ゆうちょダイレクトで申し込んだ方が、安い商品もあります。

しかし、何といっても、私がゆうちょダイレクトで、投資信託を購入する理由は、購入時の心理的負担の軽減にあります。

私は、ファンドの研究目的で、あるファンドを試しに購入することがありますが、店頭で、「このファンドを10,000円分購入したい」とは、なかなか言えません。

店頭で、10,000円ばかりの購入は気恥ずかしいという気持ちと、窓口の担当者に10,000円の購入のために手間をかけさせて申し訳ないという気持ちがはたらきますが、(実際に、10,000円の購入手続きと、10,000,000円の購入手続きにはほとんど差がありません)オンライン取引では、そうした抵抗はほとんど感じません。

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